仮想通貨とは?仮想通貨ランキング2018年

バブル崩壊

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いまさら聞けない? 仮想通貨とは?

金育研究所は金融リテラシーの普及・啓もう活動を行っています。

本記事は、特定の仮想通貨の投資を推奨するものではありません。

お金の知識教育の一環として記すものです。

仮想通貨の時価総額上位10種ランキング

参考文献:KINZAI Financial Plan 5月号 (2018/3/9時点)

今年の3月時点の仮想通貨の時価総額ベストテンランキングはこのようになっています。

種類 時価総額(単位は$)
Bitcoin 1499976803899
2 Ethereum 66239475859
3 Ripple 30756105134
4 Bitcoin Cash 16581365439
5 Litecoin 9247970853
6 NEO 5570506500
7 Stellar 5252565080
8 Cardano 5212559750
9 Monero 4192511103
10 EOS 4020334025

ビットコインの価格はどうなったの?

昨年、話題になったビットコインの価格はどうなったのか、見てみましょう。

  • 2017年初頭 1BTC 11万円程度
  • 2017年11月 1BTC 100万円を突破
  • 2017年12月 1BTC 200万円を突破
  • 2018年3月22日 1BTC 96万円にダウン

上記のようになっています。

2017年初頭から12月末までで20倍近くまで上がっています。

その時期から、当ブログでは、

「仮想通貨はバブルの可能性が高いので注意をしましょう」

と述べておりましたが、結果的にそのようになりました。

もちろんそれは、世界中の金融機関や、政府からも同様の意見が出ていました。

結果としては、人類史上最大のバブルとなったようです。

バブル崩壊

そもそも仮想通貨とは何か?

基本的な概念としては、

不特定のモノに対して使用することができる、

あたかも通貨のような経済的機能を有する財産的価値であって、

電磁的に記録されたものを指す概念

参考文献:KINZAI Financial Plan 5月号

 

法令用語としての仮想通貨の定義

2016年 資金決済に関する法律では、

仮想通貨を以下のように定義付けました。

①物品を購入し、もしくは借り受け、または役務の提供を受ける場合に、

これらの代価の弁済のために不特定のモノに対して使用することができ、

かつ、不特定のモノを相手方として購入及び売却を行うことができる

財産的価値であって、電子情報処理組織を用いて移転することができるもの

②不特定のモノを相手方として全豪に揚げるものと相互に交換を行うことができる財産的

価値であって、電子情報処理組織を用いて移転することができるもの

参考文献:KINZAI Financial Plan 5月号

ビットコインをはじめとする、多くの仮想通貨は、①号に当たるようです。

質問

電子マネーやポイントも、仮想通貨?

電子マネーやポイントは、上記の枠組みに当てはまらない、

と見られるようです。

「不特定の者に対して、使用することができること」という文言に当たらないようなのです。

※例えば、Tポイントは加盟店などでしか、使えないので、仮想通貨ではない

(けれども、仮想通貨も、それを扱うお店でしか使えなければ、線引きがあいまいになる気がしますが)

 

いずれにせよ、仮想通貨は、歴史がまだ浅く、

リスクやリターンなどの履歴が不透明な状況だと思います。

(※つまり、理論的な投資が通用しにくい可能性が高いと思います)

理論的な投資が通用しなければ、それは一部の例外的な事象

運任せなどの、投機になり得るのではないかと危惧しています。

合理的な投資とは、どのようなモノ?

個人的に、合理的な投資とは、

運用の効率性の観点で運用すべきもの、

だと考えます。

ここで言う、運用の効率性とは、

リスクとリターンの数値で説明できる効率性を表しています。

また、ここで言う、リスクとリターンの数値とは、

数年間の浅い値動きのものではなく、

20年以上の長期で見た場合の、数値を指すことが、

より合理的かと思います。

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まとめ

かつて、人は、チューリップバブルを起こしました(1637年)。

チューリップの球根一個に、家一軒分の価格を付けていたのです。

(※2017年の仮想通貨バブルは、それをしのぐものだと言われています)

それくらい、人は非合理的な考え方をする存在だと思います。

仮想通貨などの

「良く分からないもの」

に対しては、人は過度に期待をする傾向があるように感じます。

それゆえに、バブルが起きたのかもしれません。

投資をする前に、

自分の投資対象が「良く分からないもの」になっていないかを

一度振り返ってみると、良いかもしれません

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