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インドネシアが日本を抜く日は（遅くて）２０５０年？
※ご注意
金育研究所では、合理的な長期投資の知識教育の普及・啓もう活動をしています。
一国や一つの株式に集中投資することを推奨していません。
この記事は、あくまでも、お金の知識教育の一環としての部分的なものです。
２０１７/１２/２４の日経新聞に
インドネシアの記事が出ていました。
あなたの中のインドネシアのイメージってどんなのですか？
古い・誤ったインドネシアのイメージ
ちなみに私の中のイメージは、以前はこんな感じでした。
- 東南アジアの一国程度の認識
- 経済・産業が遅れている
- 人口が少ない
- 世界の中でも大国ではない
インドネシアの今の姿
新聞記事によると、現在のインドネシアの姿はこんな感じです。
- ＧＤＰ（国内総生産）９４１０億ドル 世界１６位
- 人口 ２億６３９９万人 世界４位
- イスラム教徒人口 ２億９１２万人 世界１位
凄いです。いつの間にか、世界有数の巨大な国家です。
人口も日本の２倍もいるのですね。
潜在的な成長力や経済需要はすさまじいものがあります。
ちなみに、ＧＤＰは今の日本の５分の１程度です。
しかし、これがあと３０年後には・・・？
３０年後のインドネシアの姿
- ＧＤＰ（国内総生産）７兆２７５０億ドル 世界４位
- 人口 ３億２１５５万人 世界５位
- イスラム教徒人口 ２億５６５８万人 世界３位
このように変化しています。
日本は、２０５０年にはインドネシア（とインド）に抜かれて
ＧＤＰ世界５位に下がるという予測です。（新聞発表）
ネットで最新のインドネシアの首都の画像を見ましたが、
正直に申し上げて、日本の中四国９県の中であの画像をしのぐ都市はないと思います。
（たぶん今後も出ないでしょう）
振興国とアジアの時代
ＧＤＰ意外に上記のデータで注目したいのが
- 人口が４位から５位に転落
- イスラム教徒人口が１位から３位に転落
していることです。
転落と言っても、人口は爆発的に増えています。
ということは、他の新興国も爆発的に成長している・・・。
ということなのです。
今後３０年間はアジアの時代がやってくるのかもしれません。
２０５０年のＧＤＰランキング予想
新聞報道によりますと
２０１６年
- アメリカ
- 中国
- 日本
- ドイツ
- イギリス
- フランス
- インド
で、インドネシアは１６位ですが・・・
これが２０５０年には
- 中国
- アメリカ
- インド
- インドネシア
- 日本
となるのですね。
突っ込みでいうと、
「欧米か！」
から
「アジアか！」
というわけです。
インドネシアの国旗
白/地に赤と白で分かりにくいかもしれません。すみません。
上半分が赤で、下半分が白の国旗なのです。
世界最大のイスラム教徒数？
意外かもしれませんが
インドネシアはイスラム教徒の多い国のようです。
どれくらい多いかというと、現時点では、世界最大のようです。
中東ではなく、東アジアに多いのが不思議に感じますが
どうも宗教も経済も移動をする性質があるようです。
インドで誕生したとされる仏教も
１３世紀にはほぼインドから消滅（現在はインド国民のおよそ１０％が仏教徒というデータも）
したようです。
その後、中国・日本へと伝わり、
仏教徒は中国およそ２億人・日本およそ８０００万人くらいのようです。
そして、イスラム教も世界へと伝播し、
いまはインドネシアが世界最大のイスラム教徒が多い国なのですね。
これからは、世界最大の信者数の宗教はイスラム教徒になるかもしれませんね。
インドネシアのネシアってなに？
ネシア（-nesia）は、しばしば諸島の名を作るのに使われる接尾辞である。
古典ギリシア語で「諸島」を意味する νησιά / nesia （ネーシア、ネシア）に由来する。
ウイキペディアを参照すると、上記のようになっています。
つまり、インドネシアとは、もともとはインドの諸島という意味合いなのですね。
インドネシアに投資すると良い？
こんな風にインドネシアの記事を書くと
「インドネシアの株式や投資信託を買いなさい、ということだな」
と思われる方もいらっしゃるかもしれません。
ですが、それは違います。
どのような国であれ、集中投資は危険です。
投資の基本は、分散です。
金育研究所では、合理的な長期分散投資を解説しています。
今後も、様々な雑誌やメディアでインドネシアのことが
取り上げられるでしょう。
ですが、その時にすぐに動くのは危険です。
じっくりと投資の基礎を学ぶことから始めてほしいと思います。
まとめ
本日は、インドネシアのことを少しまとめました。
ポイントは、アジアは爆発的に成長をしている、という点です。
しかし、一国への集中は大変に危険です。
合理的な投資には、
- 一発逆転
- 他人を出し抜いて自分だけが独り勝ちする方法
というのは、基本的にありませんし、個人には不適切だと思います。
来るべき低年金時代に向けて、
個人の資産形成・運用は
個人の正しいお金の知識に基づいて行うべきだと考えています。
