為替レートの長期理論|購買力平価説(PPP)とは?

国際分散投資(世界への投資)には、為替リスクがつきもの

こんにちは。

金融教育研究所の佐々木裕平です。

合理的な資産形成・運用を考えると、世界全体への分散投資が視野に入ってきます。

ところが外国の資産での運用を考えると、為替リスクが出てきます。

 

為替レートとは、異なる2通貨の交換比率

為替リスクとは、ざっくりいいますと、為替が変動することによって生じる価格変動のことです。

乱暴に言うと、円安になると儲かりやすく、円高になると儲かりにくい、という形です。

ではこの為替レートはどのようにして決まるのでしょうか。

 

長期理論で見ると、購買力平価説(PPP)が考えられる

為替レートを考えると、見方を変えると円とドルの通貨の価値(購買力)の比率と考えられます。

これを購買力平価説(Purchasing Power Parity:直訳すると 購入する 力 等しい)といいます。

略してPPP! かっこいいですね(笑)。

でもいったい、どういうことでしょうか。

 

これは非常に乱暴に言うと、

同じ財(例えばハンバーガー)なら、日本円で買っても、ドルで買っても、同じものなんだから、価値は等しいよね! だから、理論上は、円とドルの関係(為替レート)は等しくなるように考えるよね!

ということです。

もちろんこの前提としては、輸送コストゼロ・移動が自由、そして長期ということが含まれていますが。

 

つまりこれは、(長期で考えれば)円の価値とドルの価値が、等しくなるように為替レートが決まるよね。

ということです。

これはいわゆる一つの無裁定理論(ノー・フリーランチ理論)ですね。

 

無裁定理論(ノー・フリーランチ理論)とはただ飯はないということ

資産形成を合理的に考える際に出てくる考え方の一つが、無裁定理論(ノー・フリーランチ理論)です。

どういうことでしょうか。

これはただ飯は食えない。うまい話はない、ということです。

なぜでしょうか。

 

例えば、仮に円とドルの2通貨間で、ドルを持った方が有利である、ここではとします。

つまり、ドルを持てば、ただ飯・うまい話がある、ということです(日本円をドルに換えるだけで儲かる)。

でもそうすると、理論上は(ヒトが賢いので)多くの人がそのドル(ただ飯)に群がります。

そうすると、あっという間に、ドルのうまみ(さや取り)はなくなります。

 

どのくらいまでなくなるでしょうか。

それは円とドルの価値が等しくなるまでです。

まあ、よく考えれば当たり前ですね。

 

購買力平価説と無裁定理論(ノー・フリーランチ理論)が正しければ、外貨のうまみはなくなる

つまり、二国間の物価水準の比と為替レートは等しくなります。

これを絶対的PPPと呼びます。

もうなんだか良く分かりません(笑)。

 

外貨建ての預金や保険であっても、有利ではない、ということ

仮に上記の購買力平価説(PPP)と無裁定理論(ノー・フリーランチ理論)が正しく機能しているのであれば、次のことが考えられます。

  • 金利が高い(ように見える)外貨建ての預金は円の金利と同じ実力
  • 金利が高い(ように見える)外貨建ての債券は国内債券と同じ実力

まあもちろん、理論と現実は乖離があるものですが。

また、短期と長期では異なります。

とても興味深い理論ですね。

それではまた。

 

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