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結婚、そして結婚後はどのくらいの費用がかかる？
人生の転機として結婚をお考えの人も多いかと思います。
今回は、結婚と、結婚後にかかる主なライフイベントの費用を
ざっくりと見てみようと思います。
結婚にかかる費用はおいくら？
ゼクシイ結婚トレンド調査２０１７ 首都圏 によりますと、
だいたい婚約～新婚旅行までの費用は
４４０万円～５００万円となっています。
平均で４８４万円です。
※ただし、この数字はあくまでも、ゼクシイ調べです。
雑誌の趣旨として、結婚式の式場・ホテル会社などがスポンサーのため、
平均の取り方には偏りがあるような気もします（あくまでも主観ですが）。
実際には、１００万円以内でも式を挙げることは可能です。
平均４８４万円の内訳
- 両親顔合わせ・・・７万円
- 結婚指輪（２人分）・・・２５万円
- 新婚旅行・・・６３万円
- 挙式・パーティー・・・３７０万円
- その他・・・１９万円
価格だけ見ますと、
挙式・パーティ部分だけが突出して高いですね。
式が３時間とすると、
１時間当たりの経費が１２３万円と高額です。
１分換算ですと、１分当たり２万円です。
かなり、割高に感じます。
冷静に考えると、不思議な金額です。
近所のレストランを丸一日借り切っても、１００万円でおつりが来そうな気はしますが・・・。
結婚式バイアスにご注意？
観光地でご飯を食べたことありますか？
経験がある方ならお分かりになるかと思いますが、
観光地では、なんてことのないソバやうどんが、
大変高いお値段で売られていることがあります。
これは、バイアス（ゆがみ）が働いている影響もあるかと思います。
特別な場所だから、高くても買っちゃう。
普段は厳選するのに、お土産だと、ついつい財布のひもがゆるんじゃう・・・。
ヒトならだれでも起こり得ます。
有名なお話では、職種によってお給料が違う！ というものがあります。
例えば、経営を合理的に考えるなら、事務や秘書ならどの職種でも同じ業務内容（だとした場合）ですから、
職種によってお給料が違うのは、経営者としてはミステイク！ というわけですね。
例えば、ＩＴ企業の秘書が特別に有能で、鉄鋼業界の秘書が劣っているということは、あり得ませんよね。
ですが、現実には、やっていることは大差ないのに、
職種によって、お給料が違うことはよくあります。
（職種によってお給料が違うのは、労働者からすると当たり前の気がしますが、
効率を求める経営者や、株主からすると、じつは非合理的な不思議な現象です。
例えば、大手自動車メーカーで働くロボと、家電量販店で働く同じロボなら、お値段は同じですよね。
ですが、これが人間になると、働く場所によって、お給料が変わるのですね。）
そして、それは結婚式でも起こるのです。
なんてことないお花やサービスが、結構高いことがあります。
大事なお金だからこそ、冷静に分析したいところです。
（※あまりケチケチして、禍根が残っては台無しですが）
それは、結婚式後にも、大きな出費が待っているからです。
結婚後の主なライフイベントにかかる費用
結婚後にも、お金がかかります。
特にライフイベントと呼ばれる
人生の転機には大きなお金がかかるものです。
- 出産費・・・およそ５０万円
- 子供の教育費・・・およそ１０００万円（幼稚園から高校まで公立・大学が私立のケース）
- 住宅の購入・・・およそ３５００万円
- 退職後の夫婦の生活費・・・およそ３０００万円～１億円（個人の生活水準により異なりますが、公的年金で足らない部分です。）
ご利用は計画的に？
このようにしてみると、
普通に生活を送るだけでも、大きな金額が必要なことが分かります。
そして、それは、一朝一夕で準備することができません。
若いうちから、着実にコツコツと資産形成をすることが重要です。
貯蓄から資産形成へ
以前は、銀行にコツコツと貯金をするだけでも資産形成ができました。
しかし、現在ではほぼ金利がゼロですので、
貯蓄だけでは資産形成ができません。
そのため、金融庁の現在のスローガンは
「貯蓄から資産形成へ」
となっています。
文字通り、貯蓄では資産形成ができない、と言っているのですね。
投資で結婚資金を準備するのは？
とはいえ、
投資で数年後の結婚資金を準備するのはやってはいけません！
特に、株式投資で数年以内の資金の準備をしてはいけないのです。
明快な正解はありませんが、一般的に
３年以内に投資をやめる場合（３年以内に使うお金）は、
株式を保有してはいけない！ のです。
それは、金融ショックなどで大きく元本を損なう恐れがあるからです。
数年以内に使う予定の短期的なお金は、
（増えませんが）銀行の定期預金などで準備するようにしましょう。
※子供の教育費や老後の資産形成には、投資で資産形成を行うことが理想的かと存じます。
（これがいわゆる「貯蓄から資産形成へ」の領域です）
（２０年以上などの長期投資ができる場合）
まとめ 「貯蓄から資産形成へ」
金育研究所では、
金融庁の金融リテラシー向上にあたる活動をしています。
当研究所ではそれを金育（お金の知識教育）と呼んでいます。
金育研究所は、設立以来、何も金融商品・保険商品の販売・勧誘・斡旋は行っていません。
お金の知識教育を普及・向上させ、世の中を明るくすることが本旨です。
（企業・学校・団体などへも出張セミナーをさせていただきます）
どうぞお気軽にご利用ください。
